建物の設計において、地震力に対して安全に設計することを「耐震設計」といい、その「耐震設計」をするための基準を「耐震基準」といいます。
耐震設計はもともと、地震の際、建物の柱や梁などの構造部分を頑丈に作りすぎると、建物のほかの部分が強い衝撃を受けて大きな損傷を招くことから、構造部分の一部の損傷を許すことで、全体としては衝撃を少なくするという狙いのものでした。1923年(大正12年)の関東大震災を機に法規上に採り入れられて以降、地震による災害のたびにその概念は変わり続けましたが、1978年の宮城県沖地震の際に根本から見直しが図られ、1981年の建築基準法から改正された内容でほぼ現在に至っています。
耐震診断を受けた結果、補強工事が必要な箇所が見つかった場合に、住宅を安全にするための補強計画・設計・工事のことです。強度不足を補うことで、建物を補強し地震に耐えるように改修することが出来ます。
住宅の耐震補強は、リフォーム時に行うのが一般的です。補強工事は、住宅全体のバランスを考えて行うことが大事ですが、特に就寝中のことを考え、寝室の補強工事・寝室から外までの経路の確保を考えて優先的に行いましょう。
耐震設計において、いくつかの要となるポイントを要約してお伝えします。
2階以上の建物の隅柱またはこれに準じる柱は、原則として通し柱とするか、接合部を金物等で補強して通し柱と同等以上の耐力が出るようにします。柱に生じる引抜力に抵抗させるために、柱脚と土台とを金物で補強します。柱の位置は建物の外周と内部の要所にバランスよく配置します。各柱にかかる荷重がなるべく均等になればより強くなります。
筋かいの端部を金物で補強することによって引張り力の効果があります。地震の際に上部軸組が基礎からずり落ちるのを防止するために、アンカーボルトを用いて土台と布基礎を緊結します。アンカーボルトは通常径M12(Zマーク表示品又はこれと同等以上)を用い、コンクリートへの埋め込み長さは25cm以上確保することになっています。
建物に作用する水平方向からの力に抵抗させるために、筋かいや面材を用いた耐力壁を設けます。特に、1981年(昭和56年)以前の耐震基準に基づいて建てられた木造住宅は、筋かいの不足などが指摘されており注意が必要です。
筋かいや面材を用いた耐力壁を、建築基準法規定されている必要量以上入れます。(吹き抜けなども耐力壁が少なくなるため、設計時に注意が必要となります。)
耐力壁は、各方向に作用する地震力に対して安全であるように配置するため、バランスをとります。
地震に強い形状は、なるべく単純な矩形などです。L型やコ型など凹凸が多い複雑な平面形の建物は、突出部分と建物本体部分の剛性が異なり境界部分(入隅部)から壊れやすくなります。
建物の腐朽には、水分が大きく関係します。建物の湿気や雨漏り対策、台所や浴室といった水まわりの湿気対策として、耐朽性の高い材料や防腐措置、換気などを考慮します。また、木材は蟻害を受けやすいため、防蟻処理を施したりシロアリの進入阻止を講じます。具体的には下から侵入しにくいベタ基礎構造にしたり、床下に湿気がたまらないように設計する、出来るだけ白蟻の好まない種類の木材を使用する等の対策をすることが必要です。